OfferBox（オファーボックス）とは？特徴・評判・料金まで全まとめ

「学生とのミスマッチが多い」「エントリー数は多いが歩留まりが悪い」そんな悩みを抱える新卒採用担当者は少なくありません。

近年は、企業が学生に直接アプローチする「攻めの採用」が注目されており、なかでも逆求人型サービス「OfferBox（オファーボックス）」の導入が進んでいます。

学生のプロフィールや適性診断をもとにスカウトを送れる仕組みで、開封率82％という高い反応率が特長です。知名度に課題のある企業でも、自社に合う学生と早期に出会える可能性が広がります。

そこで今回は、OfferBox（オファーボックス）の企業側のメリット・デメリットをわかりやすく解説します。

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OfferBox（オファーボックス）とは

OfferBox（オファーボックス）とは、新卒学生のプロフィールを企業が閲覧し、気になった相手に1対1でオファーを送る「逆求人型」就活サービスです。全国で24万人以上が利用し、東証プライム上場企業の約68％が導入。歩留まり改善やミスマッチ防止にも効果的です。主な特徴は以下のとおりです。

• 登録学生数：約24万人

• オファー受信率：93.6％

• 利用企業数：21,608社超

• 特徴：適性診断活用／1to1オファー／幅広い企業に対応

OfferBox（オファーボックス）の特徴

OfferBox（オファーボックス）は、企業と学生をつなぐ逆求人型の新卒採用プラットフォームとして、多くの企業から注目を集めています。

ここでは、OfferBox（オファーボックス）の主な特徴について解説します。

アクティブユーザー数が多い

OfferBox（オファーボックス）は、新卒向けの逆求人型就活サービスとして広く利用されており、2026年卒の登録者数は2025年10月時点で23.5万人を超えています。プロフィールを80％以上入力した学生は、平均して41件のオファーを受け取っており、サービスの活用度も非常に高い水準にあります。

こうした積極的なユーザー層と出会える点は、採用工数の削減や短期集中型の母集団形成にもつながるため、多忙な採用担当者にとって効果的なサービスです。

オファー開封率が82％

OfferBox（オファーボックス）では、企業から送信されたオファーの開封率が82％と非常に高く、学生の関心を引きやすい環境が整っています。

この高い数値は、OfferBox（オファーボックス）の仕組みが一斉配信ではなく、企業が個々の学生に対して厳選したオファーを送っていることが要因です。

さらに、企業ごとにオファー送信数の上限が設けられているため、採用担当者はより慎重に対象を選定し、その結果として開封後の反応率や選考への移行率にも良い影響を与えています。

AIシステムにより自社にマッチした人材と出会える

自社に合う人材を効率よく見つける方法として、AIによるマッチングが効果的です。OfferBox（オファーボックス）では、適性診断「AnalyzeU+」により学生の特性を28項目で数値化し、診断結果をプロフィールに反映。企業はこの情報をもとに、条件に合う人材を見つけやすくなります。

主な特徴は以下のとおりです。

• 28項目で特性を可視化し、社会人基礎力などを分析

• 累計100万人超の診断実績をもとにマッチング

• 診断結果が企業検索やスカウトにも反映される

Offer Box（オファーボックス）の料金・費用

Offer Box（オファーボックス）は、学生は完全無料で利用できる一方、企業側はプランに応じて費用が発生します。「成功報酬型プラン」では初期費用や月額費用は不要で、内定承諾時にのみ成果報酬が発生しますが、「定額プラン」では採用予定数に応じた利用料が必要です。

企業側の費用構成は以下のとおりです。

• 企業の初期費用：プランによっては無料（成功報酬型など）

• 成果報酬型費用：内定承諾時に発生（詳細は要問い合わせ）

Offer Box（オファーボックス）の評判・口コミ

Offer Box（オファーボックス）は、新卒採用において多くの企業が活用しているダイレクトリクルーティングサービスです。ここでは、OfferBox（オファーボックス）に関する良い評判・悪い口コミの両面から、実際の利用者の評価を紹介します。

良い口コミ①：学生の写真付きプロフィールで第一印象がつかみやすい点が好評

「今日から２６卒の採用サイトとしてOfferBox（オファーボックス）を始めました。

既に数名からの連絡が来ています。

学生の写真が付いているのが良い点ですね。

新たなご縁に期待大です！」

（引用：X）

この口コミにもあるように、OfferBox（オファーボックス）では学生の写真付きプロフィールを確認できるため、第一印象を把握しやすい点がメリットです。ただし、写真の印象だけで期待値が高まりすぎると、面談時に「想像と違う」と感じるミスマッチが生じることもあるため注意しましょう。

良い口コミ②：1対1のスカウト型が小規模企業にぴったり

午後は5時間、オファーボックスで学生さんにメッセージを打ってた。

とても面白くて、自分に合いますね。

1対1なので小さな企業には合いますね。

社長が時間投資する必要ありますけど、酒飲んでいる暇あるならオファーボックスやりましょう。

（引用：X）

この口コミは、Offer Box（オファーボックス）の1対1のスカウト型が小規模企業に適していることを示しています。学生へ直接メッセージを送る工程にやりがいを感じており、スカウトを「時間投資」として前向きに捉えている点が印象的です。

悪い口コミ①：内定に至らなくても費用が発生する前払い制が導入のハードルに

「・サービスの使用を開始するときに前払いする制度のため、内定承諾に至らなくてもコストがかかる。

・上記理由により、社内でのサービス導入の決裁が難しい。」

（引用：起業LOG Saa）

キャリアチケット就職スカウトでは、利用開始時に料金を前払いする仕組みが採用されており、たとえ内定に至らない場合でも費用が発生します。このような成果報酬と連動しないコスト構造は、費用対効果を判断しづらく、導入に慎重にならざるを得ない要因の1つです。

悪い口コミ②：志望度が低く動機形成が課題に

「・自主応募ではないため、実際に入社を決意させるまでに口説くのがとても難しい」

（引用：起業LOG Saa）

この口コミからは、キャリアチケット就職スカウトにおいて、学生の志望度が十分に高くない傾向が見受けられることがわかります。スカウト起点のため、自ら応募した学生に比べて動機形成が不十分であり、企業側には丁寧な意欲喚起が求められます。

特に短期間での採用を目指す場合は、面談の工数がかさみ、途中辞退による歩留まりの悪化を招く可能性も否定できません。

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Offer Box（オファーボックス）を利用する企業側のメリット

OfferBox（オファーボックス）は、企業が主体的に学生へアプローチできる点が特長で、従来の採用手法では得られなかった多くのメリットがあります。ここでは、企業側がOfferBox（オファーボックス）を活用することで得られる具体的なメリットについて紹介します。

質の高いマッチングによる「攻めの採用」が可能

OfferBox（オファーボックス）は、企業が学生のプロフィールや適性診断データをもとに関心のある人材へ個別にオファーを送る仕組みを採用しており、従来の「待ちの採用」とは異なる「攻めの採用」を可能にします。

オファーは一斉配信ではなく1通ずつ厳選されるため、学生に熱意が伝わりやすく、反応率や選考参加率の向上にもつながります。

特に短期間で成果を求める採用担当者にとっては、精度の高いマッチングにより歩留まりの改善が期待できる効果的な手段です。

効率的な母集団形成ができる

OfferBox（オファーボックス）は、企業が効率的に母集団を形成できる新卒採用サービスです。登録学生数は23万人を超えており、全国の大学・学部から幅広い層が利用しているため、学歴や地域に偏らないアプローチが可能となります。

また、オファーは一斉配信ではなく1通ずつ手動で送る仕組みであるため、企業の熱意が伝わりやすく、学生の反応や面談への移行率にも好影響を与えます。

さらに、適性診断「AnalyzeU+」を活用すれば、学生の志向性や特性を把握したうえで、よりマッチ度の高いアプローチを行うことが可能です。

採用活動の効率化ができる

OfferBox（オファーボックス）の導入により、採用業務の効率化も期待できます。従来の求人媒体では、求人票の作成や説明会の準備、エントリー後の対応などに多くの時間と労力を要していました。

一方で、OfferBox（オファーボックス）は学生のプロフィールを閲覧し、関心を持った相手にのみ個別でオファーを送る仕組みを採用しています。そのため、無駄のないピンポイントなアプローチが可能です。

採用ターゲット層の拡大・早期化が期待できる

OfferBox（オファーボックス）を導入する企業側のメリットの一つに、従来の手法では接点を持ちにくかった学生層へのアプローチが可能になる点も挙げられます。

たとえば、就職活動の本格化前から動き出している学生や、自発的な応募はしないもののスカウトに関心を示す層など、これまで取りこぼしていた層にもアプローチが可能です。

また、採用ターゲットの幅が広がると同時に、優秀な人材と早期に接点を持つことも可能です。さらに、他社に先駆けてアプローチを開始することで、選考が本格化する前に信頼関係を築けるのも大きなメリットです。

Offer Box（オファーボックス）を利用する企業側のデメリット

OfferBox（オファーボックス）は、新卒採用における企業と学生のマッチングを支援するサービスとして注目されていますが、すべての企業にとって万能なサービスとは限りません。

ここでは、OfferBox（オファーボックス）を利用する企業側のデメリットについて紹介します。

スカウト作成・送信の手間がかかる

OfferBox（オファーボックス）を利用する企業にとってのデメリットの1つが、スカウト作成と送信にかかる工数の多さです。オファーは一斉配信ができず、学生一人ひとりのプロフィールを読み込んだうえで、個別に文面を作成して送信する必要があります。

この「1to1の本気オファー」は高いマッチング精度を実現できる反面、短期間で母集団形成を進めたい企業にとっては、負担となり得ます。

特に担当者のリソースが限られている場合、対応に時間を割くことが難しくなる場面も少なくありません。

通年採用には不向き

OfferBox（オファーボックス）は新卒学生向けに特化した就職支援サービスであり、登録者の大多数は卒業予定年次の学生に限られます。このため、通年採用を行う企業にとっては、必要なタイミングで最適な人材と出会うことが難しくなる場合があります。

特に社会人経験や即戦力を求めるポジションでは、登録層との間にミスマッチが生じやすく、スカウトにかけた労力に対して成果が見合わないケースも想定されます。さらに、既卒者の登録が認められておらず、ターゲット層が限定される点も見過ごせません。

内定後のフォロー機能がない

OfferBox（オファーボックス）は、学生と企業の出会いを促進する点で効果的な採用ツールといえますが、内定後のフォロー機能が備わっていない点は企業にとってのデメリットです。入社意欲を保ち、辞退を防ぐうえで、内定後の継続的な接点は欠かせません。

しかし、OfferBox（オファーボックス）ではその後のやり取りを行う仕組みが用意されておらず、企業側で別途フォロー体制を整える必要があります。特に短期間での大量採用やリソースの限られた運用を行う場合、対応の煩雑さが業務負担につながる恐れがあります。

Offer Box（オファーボックス）の利用が向いている企業の特徴

新卒採用において効率性やマッチング精度を重視する企業にとって、OfferBox（オファーボックス）は非常に効果的な手段となり得ます。

ここでは、OfferBox（オファーボックス）の利用が向いている企業の特徴について解説します。

知名度が低く応募が少ない企業

知名度が高くない企業では、一般的な求人媒体では十分な応募数を確保しにくい場合があります。

OfferBox（オファーボックス）は、学生が企業を検索して応募する形式ではなく、企業側から学生のプロフィールを閲覧し、個別にオファーを送る逆求人型のサービスです。これにより、企業名に左右されず、学生の志向や適性に基づいたアプローチが可能となります。

また、全国で24万人以上の学生が登録しており、学歴や大学に偏りなくオファーを届けられるのも特徴です。企業の魅力を的確に伝えることで、知名度に依存しないマッチングが実現できます。

マッチ度の高い人材を採用したい企業

自社との相性を重視した採用を進めたい企業にとっても、OfferBox（オファーボックス）はおすすめのサービスとなります。学生一人ひとりのプロフィール情報に加え、適性診断「AnalyzeU＋」の結果も活用できるため、価値観や特性を踏まえたアプローチが可能です。

オファーは一斉送信ではなく、企業が個別に内容を検討したうえで送信する仕組みのため、学生側も真剣に向き合いやすくなります。その結果、初期段階から関係構築が進みやすく、ミスマッチのリスクも抑えられます。

「攻め」の採用活動を行いたい企業

企業側が主体的に人材へアプローチしたいと考える場合も、OfferBox（オファーボックス）の導入は効果的です。登録学生の詳細なプロフィールや適性診断結果を活用することで、自社の採用要件に合致する人物を見極めやすくなります。

さらに、一斉配信機能を持たないため、企業はオファーを一通ずつ厳選して送付する必要があり、その真剣さが学生側にも伝わります。

待ちの姿勢から一歩踏み出し、能動的に採用を進めたい企業にとって、OfferBox（オファーボックス）は強力な支援ツールとなるでしょう。

早期からの採用活動を始めたい企業

早期から採用活動を進めたい企業にとって、OfferBox（オファーボックス）は非常に効果的な手段といえます。

学生のプロフィールを確認したうえで、企業側から1対1でオファーを送信できる仕組みのため、就活解禁前の段階でも意欲的な学生と接点を持つことが可能です。

特に、母集団を短期間で形成したい企業や、競合より先に優秀な人材を確保したいと考える企業にとっては、大きなメリットがあります。

特定のスキルを持つ学生を採用したい企業

ITスキルや語学力、研究実績など、特定分野に強みを持つ学生の採用を目指す企業にとっても、OfferBox（オファーボックス）はおすすめのサービスです。学生のプロフィール上で、スキルや研究内容が詳しく確認でき、企業は検索機能を通じて希望人材へ直接アプローチできます。

さらに、自己PRやガクチカを通じて志向性の把握も可能です。特に以下のような課題を抱える企業に適したサービスといえます。

• 特定スキルや資格保有者の採用に苦戦している

• 応募数が少なく、歩留まりが改善しない

• 限られたリソースで採用効率を高めたい

Offer Box（オファーボックス）の利用が向いていない企業の特徴

近年注目を集めているダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox（オファーボックス）」は、特に新卒採用において高い効果を発揮します。一方で、企業の採用方針やリソース状況によっては、その強みを十分に活かしきれないケースもあります。

ここでは、OfferBox（オファーボックス）の利用が向いていない企業の特徴について解説します。

スカウトの送信に工数がかけられない企業

OfferBox（オファーボックス）では、学生ごとのプロフィールを確認し、個別にオファー文を作成・送信する「1to1型」のスカウト形式を採用しています。

一斉配信機能は備わっていないため、短期間で多人数にアプローチしたい企業や、人事リソースに余裕のない企業にとっては運用負担が大きくなりがちです。

特に効率性を優先する採用方針の場合、スカウト文面の作成に十分な時間をかけられず、母集団形成に支障をきたすおそれがあります。

学生からの知名度が高い企業

知名度の高い企業は、OfferBox（オファーボックス）のような逆求人型サービスを活用しなくても、十分な応募数を確保できる傾向があります。

すでに企業名だけで学生からの認知を得やすいため、ナビサイトや説明会といった一般的な手法でも母集団の形成が可能です。そのため、採用活動における追加的な施策としてOfferBox（オファーボックス）を導入しても、費用対効果の面で課題が残ることがあります。

新卒を大量に採用したい企業

新卒を一度に多数採用したい企業にとっても、OfferBox（オファーボックス）の利用が採用効率の面で課題となる場合があります。なぜなら、OfferBox（オファーボックス）では一斉送信機能がなく、各学生のプロフィールを確認したうえで、個別にオファー文を作成・送信する必要があるからです。

そのため、短期間で大量の母集団を形成したい場合や、限られた人事リソースで運用している企業にとっては、大きな負担となるおそれがあります。

中途採用が主体の企業

中途採用を中心に行っている企業にとっても、OfferBox（オファーボックス）のような新卒特化型の逆求人サービスは活用しづらい側面があります。

OfferBox（オファーボックス）は主に大学在学中の学生を対象としており、登録者の大半は卒業予定者です。そのため、実務経験や即戦力を求める中途採用のニーズとは合致しにくく、スカウトの工数が無駄になるおそれがあります。

加えて、既卒者の登録ができない点から、通年採用を希望する企業にとっても柔軟性を欠く部分が否めません。

まとめ

OfferBox（オファーボックス）は、新卒採用におけるダイレクトリクルーティングの有力なサービスとして、多くの企業に支持されています。

学生の詳細なプロフィールや適性診断を活用し、マッチ度の高い人材に直接アプローチできる点は、採用精度や効率の向上に貢献します。

一方で、スカウト作業の手間や、通年採用との相性に注意が必要です。自社の採用方針やリソース状況を踏まえて、OfferBox（オファーボックス）の活用可否を見極めましょう。

オファーボックスの導入は、ゴールドパートナーのアズライトに相談してください。

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