ダイレクトリクルーティングの費用を解説｜料金形態・相場・比較・シュミレーション

「ダイレクトリクルーティングの費用形態や相場感が分からない」「自社に適したダイレクトリクルーティングサービスを選びたい」

ダイレクトリクルーティングの費用はサービスによって異なり、人事担当者はどのように比較検討するとよいか悩んでいませんか。

自社に合った費用形態は採用単価を最適化し、母集団形成や即戦力人材の確保に効果的です。

本記事では、ダイレクトリクルーティングの費用形態やメリット・デメリット、サービスの選び方について解説します。

ダイレクトリクルーティングの費用形態

ダイレクトリクルーティングを検討するものの、自社に適したプランが分からず、導入をためらう企業は少なくありません。

プランは成功報酬型と前金・定額型、ハイブリッド型の3つがあり、採用規模やターゲットによって適切なプランが変わります。

ここでは、ダイレクトリクルーティングの費用形態について解説します。

成功報酬型

成功報酬型は、採用が決まった際に費用が発生する費用形態です。成果がでなければコストが発生しないため、即戦力人材を少人数だけ確保したい企業に適しています。

例えば、新規拠点立ち上げで営業責任者を1名採用したいケースでは、成功報酬型を活用することで無駄なコストがかかりません。人事担当者は、成果にこだわって活動できます。

人材紹介の成功報酬型と比べて、ダイレクトリクルーティングは自ら候補者にアプローチできるため、より自社に適した人材を確保できます。専門スキルを持った即戦力人材を求める中途採用市場に活用されています。

前金・定額型

前金・定額型は月や契約期間ごとに一定額支払う費用形態です。利用期間中は採用数にかかわらず一定料金でサービスを利用できるため、年間予算が立てやすい特徴があります。

新卒や第二新卒を対象とした採用を毎年計画している企業であれば、成功報酬型よりもコストを抑えられます。一方で、採用数がゼロの月でも固定費が発生するため、十分に活用できないと割高になりかねません。

前金・定額型は採用数が多く、継続的に母集団形成をしたい企業に適しています。短期的な成果よりも、長期的な採用基盤の強化を重視する際におすすめの費用形態です。

ハイブリッド型

ハイブリッド型とは、月額型と成功報酬型を組み合わせた費用形態のことです。企業は費用対効果とリスクコントロールを両立できます。

採用数が少ない場合は割高になりやすい反面、複数ポジションを同時に採用する企業にとっては効率的です。スタートアップが営業やエンジニア、バックオフィスを同時に採用する場合、効率良く人材を確保できます。

サポート体制が整っていることが多いハイブリッド型のサービスは、採用戦略や運用支援を受けられるため、人事担当者の工数削減も可能です。

ダイレクトリクルーティングの費用相場

ダイレクトリクルーティングの費用相場を把握していないと、比較検討しても自社に適したプランを選択できません。

ここでは、ダイレクトリクルーティングの費用相場を料金形態ごとに紹介します。

成功報酬型の費用相場

成功報酬の費用相場は、採用者の理論年収の30％程度が一般的です。理論年収とは企業が採用単価の基準とするもので、「月給×12ヶ月＋想定される賞与」の合計額で計算されます。

年収に対するダイレクトリクルーティングの費用相場は、次のとおりです。

• 年収500万円：約150万円

• 年収800万円：約240万円

求める人材の年収がそれほど高くなく、1〜2名を採用する場合は、リスクを抑えながらスカウトできます。一方で、複数人や管理職・専門職の採用では、費用対効果の見極めが重要です。

前金・定額型の費用相場

前金・定額型の費用相場は、月額20万円〜50万円、1年間にすると300万円〜600万円ほどです。企業は採用数にかかわらず、固定料金で利用できるため継続して採用活動を行えます。

新卒10名、第二新卒5名の採用を毎年計画している企業は、成功報酬型よりも大幅にコストを抑えられます。採用人数が少ない年度では、1人あたりのコストに換算すると割高になる可能性があるため、綿密な計画が不可欠です。

ダイレクトリクルーティングを1年通して活用し、安定した母集団形成が必要な中堅や大手企業に適した費用形態です。

ハイブリッド型の費用相場

ハイブリッド型の費用相場は月の固定費が10万円〜30万円に加えて、成功報酬として理論年収の約20％が目安です。複数名の採用を行う企業は、一人あたりの採用単価を一定に保ちやすくなります。

月額20万円で、年収600万円の人材を年間5名採用したい企業を例にして考えます。年間の固定費は240万円で、一人あたりの成果報酬が120万円であれば合計840万円です。

ハイブリッド型は採用人数が増えても費用が膨らみにくく、計画的に採用活動が行えます。企業は安定した母集団形成を行いながら、成果を確実に求められる点が強みです。

ダイレクトリクルーティングの費用シミュレーション

ダイレクトリクルーティングを利用した場合の費用イメージを、いくつかのケースを用いて紹介します。

実際の費用は、利用するサービスの料金体系や採用人数、職種・採用難易度などによって大きく変わります。そのため、各サービスへ個別に確認することが必要です。

ここでは例をお伝えしますので参考にしてください。

新卒で30名の総合職を定額型で採用するケース

年間利用料350万円のデータベースを2年間利用し、30名の新卒総合職を採用した場合の例です。

【新卒採用／定額型のケース】

・サービス導入費：20万円
・データベース利用料：350万円×2年
――――――――――――――――――――――――――――

費用総額：720万円
1名あたりの採用単価：24万円

大人数を一定期間で採用する場合、定額型は1人あたりのコストを抑えやすいのが特徴です。

新卒で7名のエンジニアを成功報酬型で採用するケース

成功報酬が1名あたり50万円、導入費用が20万円のサービスを利用したケースです。

【新卒採用／成功報酬型のケース】

・サービス導入費：20万円
・データベース使用料：0円
・成功報酬額：50万円×7名＝350万円
――――――――――――――――――――――――――――

費用総額：370万円
1名あたりの採用単価：52.8万円

少人数の採用であれば、成功報酬型がコストメリットを生みやすくなります。

中途で15名の営業職を定額型で採用するケース

年間150万円のデータベースを3年間契約し、15名の営業職を採用した例です。

【中途採用／定額型のケース】

・サービス導入費：40万円
・データベース利用料：150万円×3年間
――――――――――――――――――――――――――――――

費用総額：490万円
1名あたりの採用単価：32.6万円

中途採用では採用難易度が高い職種ほどメリットが生まれやすく、長期的に利用するほど単価が低くなります。

年収帯の異なる3名を採用するケース

年収700万円の人材を2名、900万円の人材を1名採用した場合の試算です。導入費と初年度のデータベース利用料が無料で、成功報酬は「理論年収×15％」で計算しています。

【管理職クラス／成功報酬型のケース】

・サービス導入費：0円
・データベース利用料：0円（初年度）
・成功報酬額：700万円×15％×2名＋900万円×15％×1名＝405万円
――――――――――――――――――――――――――――

費用総額：405万円
1名あたりの採用単価：135万円

※2年目以降はデータベース利用料が発生などの条件がある場合も。

ダイレクトリクルーティングの費用形態別メリット・デメリット

ダイレクトリクルーティングの費用だけで選んでしまい、失敗したと後悔する人事担当者は少なくありません。

ここでは、ダイレクトリクルーティングの費用形態ごとに分けてメリットとデメリットを紹介します。

成功報酬型のメリットデメリット

成功報酬型のダイレクトリクルーティングは、急な退職補充や専門職のピンポイントに最適です。選考までのプロセスにコストがかからないため、企業は短期間に集中して採用活動が行えます。

ただし、人事担当者がスカウト送信や候補者対応に専念できるように、運用体制の整備が不可欠です。

前金・定額型のメリットデメリット

前金・定額型のダイレクトリクルーティングは、一定数の採用を限られた予算の範囲内で行う企業に適しています。計画通りに進んだ場合の一人あたりのコストを事前に計算できるため、採用戦略のPDCAを回しやすい点が強みです。

成果を出すうえで、人事担当者のスカウト運用力が求められます。人事担当者の負担が大きい場合は、代行サービスの活用を検討しましょう。

ハイブリッド型のメリットデメリット

ハイブリッド型のダイレクトリクルーティングは成果報酬型のみと比べて変動幅が少なくなるため、採用単価を保ちやすい点が特徴です。ただし、固定費と成功報酬のバランスを維持できないと、費用が増大する可能性があります。

人事担当者は費用対効果のシミュレーションを行い、採用人数や運用体制に合ったサービス選択が不可欠です。

ダイレクトリクルーティングとその他採用手法の費用比較

ダイレクトリクルーティングは人材紹介や求人広告と比べて、費用対効果をコントロールしやすい採用手法です。人材紹介は決定時の報酬が高額になりやすく、広告は応募がなくても費用が発生します。

ダイレクトリクルーティングは、自社の採用計画に応じて費用形態を選択できます。予算と人数のバランスを見て活用することで、採用プランの最適化が可能です。

費用対効果の高いおすすめダイレクトリクルーティングサービス5選と料金比較表

ダイレクトリクルーティングサービスは費用形態だけでなく、提供内容やターゲットが異なるため、会社を選びきれない人事担当者も少なくありません。

ここからは、多くのダイレクトリクルーティングサービス一覧でおすすめされている中から、特に費用対効果の高い会社を5社紹介します。

株式会社アズライト

株式会社アズライトは新卒から中途まで幅広い業界や業種の採用を支援しています。スカウト配信のサポートだけでなく、採用戦略の立案や採用業務を代行し、人事担当者の工数削減に貢献します。

株式会社アズライトは、スカウトサービスの利用が初めての企業でも導入しやすい料金ながら、充実したサポート体制が魅力です。歩留まり悪化を課題にしている企業は運用ノウハウを得ながら、短期的な成果や採用基盤を強化できます。

ビズリーチ

引用：https://bizreach.biz/service/bizreach/

株式会社ビズリーチは独自の審査を通過した転職意欲の高い候補者情報を提供し、即戦力採用を支援します。

求人作成や運用のフォローがあるため、企業は短期間で成果につなげられる点がメリットです。

リクルートダイレクトスカウト

引用：https://directscout.recruit.co.jp/biz/

リクルートダイレクトスカウトでは高年収層からポテンシャル採用まで、幅広い人材を確保できます。

初期費用はかからず、成功報酬が相場より安価なため導入しやすい点が特徴です。

doda ダイレクト

引用：https://www.saiyo-doda.jp/

dodaダイレクトはダイレクトリクルーティングを通じて、企業の採用課題を解決するサービスです。

専任スタッフによる運用サポートが受けられるため、企業はスカウト配信の質向上を図れます。

Careefy

引用：https://biz.careefy.jp/

Careefyは中途採用の中でも、ハイクラス人材に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。

登録されている人材は経歴や年収の審査に通過しているため、効率的に優秀層へアプローチできます。

費用対効果を上げるダイレクトリクルーティングサービスの選び方

ダイレクトリクルーティングを導入したものの、費用に見合った効果が得られていない企業は少なくありません。

ここでは、費用対効果を上げるダイレクトリクルーティングサービスの選び方について解説します。

採用規模に合わせたプランを選択する

ダイレクトリクルーティングは無駄なコストを抑えるために、採用規模に応じた料金形態の選択が重要です。採用計画とサービスのプランが合致しているか検証しましょう。

費用対効果は、一人あたりの採用単価を次のように計算します。

• 採用人数を明確にする

• 各費用形態での総コストを試算する

• 一人あたりの採用単価を算出する

採用単価の試算は、自社の採用人数に適したプランを見極められます。人事担当者は採用単価を基準に応募数や採用決定率といったKPIを確認することで、中長期的な戦略設計に活かせます。

ダイレクトリクルーティングとスカウト採用の違いについての詳細はこちら≫

ターゲット人材が多く登録しているサービスを選ぶ

ダイレクトリクルーティングサービスはそれぞれ登録者層の属性が異なるため、採用ターゲットの明確化が欠かせません。自社の求めるターゲット層が多いサービスなら、同じ費用でもマッチングする確立が高くなります。

ダイレクトリクルーティングサービスの登録者層をみるポイントは、以下のとおりです。

• 職種

• 年収

• 近地希望エリア

• スキル（ITスキル、語学力）

登録者の数だけでなく、ターゲット層の属性を確かめる必要があります。特に採用が難しい専門職では、候補者データベースの質や量が成果を出すために重要です。

自社の事情に合わせたフォローの有無で選ぶ

人事担当者のリソースやノウハウが不足している場合は、サービスのサポート体制を重視して選びましょう。ダイレクトリクルーティングにおいて候補者へのスカウト送信は、文面を作成するための知見や時間が必要です。

例えば以下の業務は、ダイレクトリクルーティングサービスのサポートが受けられます。

• スカウト文面の改善提案

• 候補者データの分析レポート

• スカウト代行

• 面接までの候補者対応

ダイレクトリクルーティングサービスは人事担当者の状況に合わせた選択により、費用対効果を最大化できます。

ダイレクトリクルーティングの費用まとめ

ダイレクトリクルーティングの費用はプランによって大きく変わりますが、自社に最適なサービスを選ぶことで効果を最大化できます。人事担当者はサービスごとの相場を理解したうえで、採用単価の試算が欠かせません。

ダイレクトリクルーティングは工数やノウハウが必要なため、企業の状況に応じて選択しましょう。フォロー体制が強化されているサービスは、人材を確保しながら採用力の向上を図れます。

母集団形成や即戦力採用の課題を抱える企業は、費用対効果の高いダイレクトリクルーティングを活用し、効率を上げることが大切です。

アズライトは低コストで始められるため、まずは問い合わせをしてみましょう。

アズライトへ相談する▶︎